毎日ニュースで耳にする「日経平均」。なんとなく聞いたことはあるけれど、実際どういう仕組みなのか、なぜ重要なのか、よくわからないという方も多いのではないでしょうか。この記事では、日経平均株価の基本から歴史、他の指数との違い、さらに投資への活用方法まで、できるだけわかりやすく説明していきます。
- 日経平均株価とは何か、なぜ重要なのか
- 225銘柄の選び方と計算の仕組み
- バブルからコロナ後・最高値更新までの歴史の流れ
- TOPIXやNYダウとの違い・使い分け
- 為替や米国株との関係など値動きの原因
- ETF・NISAを使った日経平均への投資方法
- よくある疑問への回答(FAQ)
📖 日経平均株価とは何か?3分でわかる基本
日経平均株価(にっけいへいきんかぶか)は、日本の株式市場の動きを示す最も代表的な株価指数です。「日経225」「日経平均」とも呼ばれ、英語では「Nikkei 225」と表記されます。毎日のニュースで「今日の日経平均は○○円でした」と報じられるあの数字ですね。
日経平均株価は日本経済新聞社が算出・公表しており、東京証券取引所プライム市場に上場する約1,600銘柄(2026年4月時点)の中から選ばれた225銘柄の株価をもとに算出される指数です。1949年(昭和24年)に算出が開始されて以来、日本経済の歩みとともに70年以上の歴史を持ちます。
日経平均の正式名称と別名(日経225・日経平均の違い)
正式名称は「日経平均株価」ですが、日常的には以下のように複数の呼び方があります。
| 呼び方 | 主な使われ方 |
|---|---|
| 日経平均 | テレビ・新聞・日常会話 |
| 日経225 | 投資・金融関係者の間で |
| Nikkei 225 | 海外メディア・英文表記 |
| 日経平均株価 | 公式・学術的な表記 |
これらはすべて同じ指数を指す別名です。「日経225の先物が動いた」「Nikkei 225が急落した」といった表現も、すべて同じ指数の話です。
東証プライム市場の225銘柄はどう選ばれるか
225銘柄の選定は日本経済新聞社が行っており、次の2つの基準を重視しています。
まず「市場流動性」、つまり売買が活発で安定して取引されている銘柄であること(過去5年間の売買代金・売買代金当たりの価格変動率で計測)。次に「セクターバランス」、つまり特定の業種に偏らず、産業全体を代表する構成になっていること。日経業種分類の36業種を「技術・金融・消費・素材・資本財・その他・運輸・公共」の6セクターに集約し、各セクターから幅広く選ばれます(出典:日本経済新聞社 算出要領)。
銘柄の見直しは2023年以降は年2回(4月と10月の第1営業日)に定期入れ替えが行われています。なお、2022年以前は年1回(10月のみ)の実施でした。1回の入れ替えは原則3銘柄以内に制限されています。また企業の経営破綻や上場廃止などの事態には随時「臨時入れ替え」も実施されます(出典:日本経済新聞社 算出要領GB-101-J-20250724・大和証券)。
ソフトバンクグループやファーストリテイリング(ユニクロの親会社)、東京エレクトロンなど、株価が高い「値がさ株」は指数への影響力が大きくなります。これは日経平均の計算方法に関係しています。計算方法については、次のセクションで詳しく説明しますね。
日経平均は「誰が」「いつ」算出しているのか
日経平均株価は日本経済新聞社が算出・管理しています。東京証券取引所の取引時間中(平日の前場9:00〜11:30、後場12:30〜15:30)はリアルタイムで更新されます。なお、後場の終了時刻は2024年11月5日より従来の15:00から15:30に延長されています。また同日から、後場終了前の15:25〜15:30は「クロージング・オークション」として注文を集め、15:30に板寄せ方式で終値が決定する仕組みも導入されました(出典:みずほ証券・大和証券)。
取引所が閉まっている夜間・休日は数値は動きませんが、大阪取引所では日経225先物が夜間も取引されているため、翌日の相場予測の参考になります。
- 日本経済新聞 公式サイト で今日の日経平均をチェックしてみましょう
- Yahoo!ファイナンス でも無料で株価を確認できます(15分ディレイ)
🧮 日経平均の計算方法をわかりやすく解説
日経平均の計算方法は、一見むずかしそうに見えますが、基本を押さえると意外とシンプルです。まずは大枠の仕組みから説明していきますね。
株価平均型とは?時価総額加重型との違い
株価指数には大きく分けて2つの計算方式があります。
| 方式 | 代表的な指数 | 特徴 |
|---|---|---|
| 株価平均型 | 日経平均・NYダウ | 各銘柄の株価を平均する。株価が高い銘柄の影響が大きい |
| 時価総額加重型 | TOPIX・S&P500 | 時価総額(株価×発行株数)の大きな銘柄の影響が大きい |
日経平均は「株価平均型」です。つまり、株価が高い銘柄ほど、指数全体に与える影響が大きくなります。これを「値がさ株効果」と呼びます。
なぜ株価が高い銘柄の影響が大きいのか。それは「同じ変動率(%)で動いたとき、株価が高い銘柄ほど円単位の変動額が大きくなる」からです。日経平均は円単位の変動額をもとに計算するため、円単位で大きく動く値がさ株が指数を大きく動かします。
日経平均は「225銘柄の(株価×株価換算係数)の合計 ÷ 除数」で計算されます。株価換算係数が1.0の銘柄を例に、同じ1%の変動が生じた場合の指数への影響を比べてみましょう(除数を仮に25とします)。
| 銘柄(例) | 株価(仮) | 変動率 | 円単位の変動額 | 日経平均への影響 |
|---|---|---|---|---|
| 値がさ株(例:A社) | 50,000円 | +1% | +500円 | +20円(≒500÷25) |
| 低位株(例:B社) | 500円 | +1% | +5円 | +0.2円(≒5÷25) |
同じ1%の変動でも、値がさ株(50,000円)の日経平均への影響はB社(500円)の100倍になります。株価が100倍違えば、影響も100倍の差が生まれます。実際の市場でも、値がさ株が数%動く日は、その1銘柄だけで日経平均を数十〜数百円動かすことがあります。なお除数は実際には変動しており、上記はあくまで仕組みを説明するための概念的な計算例です。
除数の仕組み(株式分割・銘柄入れ替えへの対応)
日経平均の計算式は以下の通りです。
日経平均株価 = Σ(各銘柄の株価 × 株価換算係数)÷ 除数
※2021年10月1日より「株価換算係数方式」に変更。以前の「みなし額面方式」から移行(出典:日本経済新聞社 算出要領)
「除数(じょすう)」とは、銘柄入れ替えや株式分割が行われた際に、指数の継続性を保つために調整する数値のことです。除数は市況変動によらない要因(株式分割・銘柄入れ替えなど)のたびに更新されており、公式の現在値は日本経済新聞社が管理しています。
また「株価換算係数(PAF)」とは、新たに採用された銘柄の株価水準を調整するための係数です。原則1.0が設定されますが、株価が構成銘柄の採用株価合計の1%を超える場合は0.1〜0.9の範囲で調整されます。これにより、値がさ株でも指数に過度な影響を与えずに採用できるようになりました(出典:日本経済新聞社 算出要領・FOREX.com)。
算出開始当初は225銘柄の単純平均でしたが、70年以上の間に無数の株式分割・銘柄入れ替えが起きたため、そのまま225で割ると指数の連続性が保てなくなります。除数を使って調整することで、過去の値との比較が可能な仕組みになっています。
値がさ株の影響を受けやすいという”弱点”とは
メリット 計算がシンプルで直感的に理解しやすい。歴史が長く長期比較が可能。
デメリット 株価の高い少数の銘柄(値がさ株)が指数全体を動かしやすい。市場全体の実態を必ずしも正確に反映しないことがある。
日本の市場全体の動きを見たい場合は、全銘柄を時価総額で加重するTOPIX(東証株価指数)を合わせて確認するのが有効です。「日経平均は下がったのにTOPIXは横ばい」=「値がさ株だけが下げた」といった細かい分析ができます。
- 日経平均が大きく動いた日は、ファーストリテイリング・ソフトバンクG・東京エレクトロンなど「値がさ株」の動きを確認すると、動いた理由がわかることがあります
- 日経平均とTOPIXの動きを毎日比べる習慣をつけると、市場の「質」が見えてきます
📜 日経平均の歴史と主要な転換点
日経平均の歴史は、そのまま戦後日本の経済史でもあります。喜びも苦しみも、すべてがこの数字に刻まれています。主要な転換点を時系列で見ていきましょう。
1949年の算出開始から1989年バブル最高値まで
バブル崩壊・ITバブル・リーマンショックの急落
アベノミクスから2025年・2026年の最高値更新まで
上記の数値・年月日は複数の公式資料に基づいていますが、最新情報や詳細な数値は必ず日経平均プロフィル(公式)でご確認ください。投資判断に利用する際はご自身の責任のもとでお願いします。
- 「最高値圏だから危険」「底値だから買い」という単純な判断は禁物。バブル時もリーマン後も、多くの専門家の予想は外れました
- 一般的に、長期にわたる積立投資は短期売買と比べてリターンが安定しやすいと言われています。ただし元本保証ではなく、投資にはリスクが伴います
- 日経平均プロフィル(公式) で過去の時系列データを無料で確認できます
🌐 日経平均とTOPIX・海外指数の違いを比較
「日経平均が上がった」という報道はよく見かけますが、他にもさまざまな株価指数があります。それぞれの違いを知ることで、ニュースの読み解き方がぐっと変わります。
日経平均 vs TOPIX:何が違うのか
| 項目 | 日経平均株価 | TOPIX(東証株価指数) |
|---|---|---|
| 対象銘柄数 | 225銘柄 | 約1,700銘柄(2025年時点。市場再編の移行措置により変動中) |
| 計算方式 | 株価平均型 | 浮動株時価総額加重型 |
| 単位 | 円・銭 | ポイント |
| 算出開始(公表) | 1949年5月 | 1969年7月 |
| 管理主体 | 日本経済新聞社 | JPX総研(日本取引所グループ) |
| 特徴 | 値がさ株の影響大。一般的な知名度が高い | 市場全体をより広く反映。機関投資家のベンチマークとして広く利用 |
TOPIXは2022年4月以降、JPX総研(日本取引所グループの子会社)が算出を担当しています。「TOPIX」「東証株価指数」はともにJPX総研の登録商標です(出典:JPX公式)。
TOPIXは東証に上場する銘柄を広く対象とした指数で、市場全体の「幅広い動き」を見るのに適しています。一方、日経平均は日本経済の象徴的な温度計として、一般的な知名度が最も高い指数です。機関投資家のベンチマークとしてはTOPIXが広く使われています。
NYダウ・S&P500・NASDAQとの比較
| 指数名 | 国 | 銘柄数 | 計算方式 | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| 日経平均 | 日本 | 225 | 株価平均型 | 日本の代表指数 |
| NYダウ | 米国 | 30 | 株価平均型(ダウ式修正平均) | 米優良30社。報道での知名度が高い |
| S&P500 | 米国 | 500 | 時価総額加重型 | 米国市場全体の動きを広く反映 |
| NASDAQ総合 | 米国 | 3,000超 | 時価総額加重型 | テック・成長株中心 |
どの指数を見れば何がわかるか(使い分けガイド)
- 日本の株式市場全体を手軽に把握したい→ 日経平均(知名度・速報性が高い)
- 日本市場全体をより正確に見たい→ TOPIX(広い銘柄カバレッジ・機関投資家のベンチマーク)
- 世界最大の米国市場の動向を知りたい→ S&P500(最も広い米国株の代表)
- GAFA・テック株の動向を追いたい→ NASDAQ総合またはNASDAQ100
- 米国の代表的な優良株30社の動向を確認したい→ NYダウ
- 朝の情報収集に「日経平均・TOPIX・S&P500」の3指数を毎日チェックする習慣をつけると、相場感覚が自然と身につきます
- 「日経平均は上がったのにTOPIXは横ばい」といったズレが生じたときは、値がさ株だけが動いた可能性を疑ってみましょう
💡 日経平均が動く原因と相場への影響
「なぜ今日は上がったの?」「なぜ急に下がったの?」毎日のニュースを見ているとそんな疑問が出てきますよね。日経平均が動く原因は大きく「海外要因」と「国内要因」に分けられます。
為替(円安・円高)との相関関係
日経平均と為替(ドル円)の間には強い相関関係があります。特に「円安→日経平均上昇」という動きはよく見られます。なぜかというと、日経平均を構成する225銘柄にはトヨタ・ソニー・ホンダ・キヤノンなど海外売上比率の高い輸出企業が多いためです。
円安(例:1ドル=150円)→ 輸出企業の円建て利益が増える → 企業業績↑ → 株価↑ → 日経平均↑
円高(例:1ドル=100円)→ 輸出企業の円建て利益が減る → 企業業績↓ → 株価↓ → 日経平均↓
ただし、これはあくまで一般的な傾向であり、内需企業や輸入業者には円高の方が有利な面もあります。「円安だから必ず上がる」というわけではない点には注意が必要です。
米国株・FRBの動向が日経平均に与える影響
日本の株式市場は米国株式市場の影響を強く受けます。NYダウやS&P500が夜間(日本時間)に大きく動くと、翌朝の東京市場の日経平均にも反映されることが多いのです。
特に注目されるのがFRB(米連邦準備制度理事会)の金融政策です。FRBが利上げ・利下げを決定する会合(FOMC=連邦公開市場委員会)は年8回開催されており、その結果は世界中の株式市場に影響を与えます。「FRBが利下げ」→「米国株上昇」→「日経平均も上昇」という連鎖が起きやすいため、投資家はFOMCの動向を非常に注意深く追っています。
VIX指数(恐怖指数)は、CBOE(シカゴ・オプション取引所)がS&P500のオプション取引をもとに算出・公表する指標です。今後30日間の予想変動率(インプライド・ボラティリティ)を数値化したもので、数値が高いほど投資家の不安感が強いことを示します(出典:S&P DJI公式・CBOE)。VIXが急上昇すると、世界的にリスク回避の動きが強まり、日経平均が急落する場面もよく見られます。
国内要因:日銀・企業決算・政治イベント
| 要因 | 日経平均への影響 |
|---|---|
| 日銀の金融政策(利上げ・利下げ) | 利上げ→円高になりやすく→輸出株下落→日経平均に下押し圧力が生じやすい |
| 企業決算発表(3月期・9月期が多い) | 好決算なら株価↑、下方修正なら株価↓。個別銘柄を通じ指数に影響 |
| 国内政治イベント(選挙・予算審議) | 政策の方向性が見えると不確実性が低下し、株式市場が安定しやすい傾向 |
| 自然災害・地政学リスク | 不確実性が高まると投資家がリスク回避→株安になりやすい |
- 毎朝ニュースを見る際に「日経平均の動き+その原因(為替・米国株・決算など)」をセットで把握する習慣が大切です
- FOMCは年8回開催されます。日程はFRB公式サイトで公表されており、あらかじめカレンダーに入れておくと「なぜ今日動いた」の理解が深まります
💰 日経平均を活用した投資方法
「日経平均への投資」といっても、日経平均という指数そのものを直接買うことはできません。しかし、日経平均に連動する動きをする金融商品はいくつかあり、それを通じて日経平均に投資することができます。代表的な3つの方法をみていきましょう。
以下で紹介する金融商品はすべて元本保証のない投資商品です。市場の状況によっては損失が生じる可能性があります。投資の判断はご自身の責任で行ってください。また、信託報酬などの数値は変更される場合があるため、購入前に必ず各運用会社の公式情報をご確認ください。
日経平均連動ETF(上場投資信託)の基本
ETF(Exchange Traded Fund=上場投資信託)は、証券取引所に上場しており、株式と同じようにリアルタイムで売買できる投資信託です。日経平均に連動するETFを購入すれば、日経平均の値動きとほぼ同じリターンを得ることができます。
| 銘柄コード | 愛称 | 運用会社 | 信託報酬(税込) | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| 1321 | NF・日経225 ETF | 野村アセットマネジメント | 年0.10384% | 日経平均連動ETFの中で純資産総額・売買代金ともに国内最大級(2025年12月末時点)。流動性が高い。2001年7月13日上場(出典:野村AM公式) |
| 1330 | 上場インデックスファンド225(上場225) | アモーヴァ・アセットマネジメント(旧:日興アセット) | 年0.154% | 2001年7月13日上場と歴史が長い。1口単位で売買可能(出典:Yahoo!ファイナンス・アモーヴァAM公式) |
1321(NF・日経225 ETF)は、正確には「日経平均トータルリターン・インデックス」(配当込みの日経平均)への連動を目指しています。配当が再投資された場合の値動きを反映するため、配当を含まない日経平均株価(プライスリターン)よりも有利なパフォーマンスになります(出典:野村AM 交付目論見書)。
ETFは取引時間中にリアルタイムで売買でき、指値注文も可能です。一方、通常の投資信託は1日1回の基準価額でのみ購入・解約ができます。どちらも日経平均に連動できますが、売買のタイミングを重視するかどうかで使い分けるとよいでしょう。
日経平均インデックス投資信託・NISAでの活用
ETFのほかに、投資信託(インデックスファンド)として日経平均に連動する商品もあります。代表例が「eMAXIS Slim 国内株式(日経平均)」(三菱UFJアセットマネジメント)で、業界最低水準を目指した設計で信託報酬が低コストです(最新の数値は三菱UFJアセットマネジメント公式サイトでご確認ください)。この商品は新NISAのつみたて投資枠・成長投資枠いずれでも利用可能です(出典:松井証券・楽天証券)。
2024年1月からスタートした新NISAでは、NISA口座で得た利益(売却益・配当)が非課税になります。制度の主な概要は以下の通りです(出典:金融庁公式「NISAを知る」)。
| 項目 | つみたて投資枠 | 成長投資枠 |
|---|---|---|
| 年間投資枠 | 120万円 | 240万円 |
| 対象商品 | 金融庁基準を満たす一定の投資信託・ETF | 上場株式・投資信託・ETFなど幅広く対応 |
| 投資方法 | 積立のみ | 積立・一括ともに可 |
| 非課税保有限度額(生涯) | 合計1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで) | |
| 非課税期間 | 無期限 | |
| 両枠の併用 | 可能(年間合計最大360万円) | |
- 毎月コツコツ積み立てたい場合は「つみたて投資枠」でインデックスファンドを活用するのが一般的な方法です
- ETF(1321・1330など)は成長投資枠で購入できます(一部ETFはつみたて投資枠対象外のため要確認)
- NISAで発生した損失は、他の口座の利益と損益通算できない点に注意が必要です(出典:マネックス証券)
先物・レバレッジ・インバース型ETFは上級者向け
日経平均には、より高度な投資商品も存在します。ただし、これらはリスクが高く仕組みが複雑なため、投資初心者にはおすすめしません。
| 商品 | 特徴 | リスクの特性 |
|---|---|---|
| 日経225先物 | 大阪取引所で取引される先物取引。夜間も売買可能 | 証拠金取引のため、元本以上の損失が発生する可能性あり |
| レバレッジ型ETF(例:1570) | 日経平均の日々の値動きの2倍を目指す設計(運用会社:野村AM) | 複利効果により、長期保有では指数の2倍と乖離しやすい。新NISAの成長投資枠の対象外(出典:NEXT FUNDS公式・金融庁) |
| インバース型ETF(例:1571) | 日経平均が下落したときに値上がりするよう設計(−1倍)(運用会社:野村AM) | 同様に長期保有では乖離が生じやすく、中長期投資には不向き。新NISAの成長投資枠の対象外(出典:NEXT FUNDS公式) |
レバレッジ・インバース型ETFは「前日比の変動率に一定の倍数を乗じた値」を目指す設計のため、2営業日以上の期間では原指数の変動率と通常一致しません。相場が上下動を繰り返す局面では、複利効果によりパフォーマンスが逓減するリスクがあります。また、これらは新NISAの対象外商品のため、課税口座での取引になります(出典:NEXT FUNDS公式・金融庁)。
- まずはNISA口座を開設し、インデックスファンドや日経平均連動ETFで少額からスタートするのがおすすめです
- 信託報酬は「低いほど有利」ですが、それだけで商品を選ばず、流動性・純資産総額・運用実績も確認しましょう
- レバレッジ・インバース型は仕組みを十分理解してから検討し、NISAでは購入できない点もご注意ください
- 投資金額は「余裕資金」の範囲内に。生活費を投資に回すのは避けましょう
📊 日経平均のリアルタイム・過去データの見方
日経平均の情報は、無料で使えるサービスが充実しています。目的に合わせて使いわけると便利ですよ。
無料で使えるデータソース一覧
| サービス名 | 特徴 | URL |
|---|---|---|
| 日経平均プロフィル(公式) | 日本経済新聞社の公式サイト。1949年からの月次・年次データが無料公開。構成銘柄・寄与度ランキングも確認できる | indexes.nikkei.co.jp |
| Yahoo!ファイナンス | 15分ディレイの株価・チャート・ニュースを無料表示。スマートフォンでも使いやすい | finance.yahoo.co.jp |
| 日本経済新聞 電子版 | リアルタイムの株価・ニュース・解説。一部有料コンテンツあり | nikkei.com |
| TradingView | 高機能チャートツール。日経平均の詳細なテクニカル分析に使いやすい。無料プランあり | jp.tradingview.com |
チャートの基本的な見方(ローソク足・移動平均線)
株価チャートには複数の表示方法がありますが、特によく使われるのが「ローソク足」です。1本のローソクで始値・終値・高値・安値の4つが一目でわかります。
陽線(白・赤色):終値 > 始値(その日上昇した)
陰線(黒・青色):終値 < 始値(その日下落した)
上ヒゲ:その日の高値まで一時上昇したが、終値はそこまで届かなかったことを示す
下ヒゲ:その日の安値まで一時下落したが、終値は回復したことを示す
また「移動平均線」も重要な指標のひとつです。一定期間の終値の平均値を結んだ線で、25日・75日・200日移動平均線がよく使われます。株価が移動平均線を上回っている状態は上昇トレンドの目安とされることが多いですが、これ単体で投資判断をするのは危険で、あくまで補助的な参考情報として使うものです。
- まずは日経平均の「1年チャート」を眺める習慣をつけると、相場の大まかな流れが感じとれます
- Yahoo!ファイナンスのチャートは直感的で初心者に使いやすいです。ぜひ今日の値動きをチェックしてみてください
- チャートはあくまで「過去の値動き」であり、未来を予測するものではありません。過信は禁物です
❓ よくある質問(FAQ)
→ 日経平均プロフィル(構成銘柄確認)
🎯 まとめ:日経平均を理解して経済ニュースをもっと活用しよう
ここまで日経平均について、基本の定義から計算の仕組み、歴史、他の指数との違い、値動きの原因、投資方法、データの見方まで幅広く説明してきました。最後に要点を整理しておきますね。
- 日経平均株価は日本経済新聞社が算出する日本の代表的な株価指数(225銘柄・株価平均型)
- 定期入れ替えは2023年以降は年2回(4月・10月の第1営業日)、1回最大3銘柄以内。2022年以前は年1回(10月のみ)
- 計算は「株価換算係数方式」(2021年10月〜)。除数によって指数の連続性が保たれている
- 1949年の176円から始まり、1989年12月29日に終値38,915円87銭のバブル最高値。2024年2月22日に終値39,098円68銭で約34年2か月ぶりの最高値更新、3月4日に終値で初の4万円台(40,109円23銭)、7月11日に終値最高値42,224円02銭を記録、12月30日大納会終値39,894円で年末値35年ぶり最高値。2025年4月に急落後、10月31日に終値最高値5万2,411円34銭を更新、年末終値は5万339円48銭。2026年4月16日に終値59,518円34銭で最高値更新、4月23日に取引時間中として史上初の6万円台に到達
- TOPIXは約1,700銘柄を浮動株時価総額加重で算出し、機関投資家のベンチマークとして広く利用されている
- 為替(円安・円高)・米国株・FOMCの動向・日銀政策など多くの要因が値動きに影響する
- 投資方法はETF(1321・1330等)や投資信託を通じて間接的に実施。新NISAを活用することで利益が非課税になる
- レバレッジ・インバース型ETFは仕組みが複雑で中長期投資には不向き、かつ新NISAの対象外。初心者は注意が必要
日経平均は数字のようで、その背後には日本の企業や経済、そして私たちの暮らしが映っています。ニュースで「今日の日経平均は〜」と聞いたとき、この記事で学んだことが少しでも役立てばうれしいです。
- 今日の日経平均をチェック:Yahoo!ファイナンス や 日経公式サイト で値動きを確認してみましょう
- 過去の推移を眺める:日経平均プロフィル(公式) で1949年からのデータを無料で見ることができます
- NISAで少額から始める:証券会社でNISA口座を開設し、日経平均連動型のインデックスファンドで少額積立を試してみるのも良い第一歩です(投資は余裕資金の範囲で)
本記事は情報提供を目的として作成したものであり、特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資にはリスクが伴い、元本を割り込む可能性があります。投資の最終判断はご自身の責任でお願いします。また、信託報酬などの数値・制度内容は変更される場合があります。最新の情報は各運用会社・金融庁の公式サイトでご確認ください。

